病気に関する知られていない『都市伝説』と『がん患者の闘病記』マクガバン・レポートは日本でも有効か？

マクガバン・レポートは日本でも有効か？

2011.10.06(Thu)

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今回は、マクガバン・レポートによる指摘が日本でも同様の傾向なのか？を考えてみました。
日本では、マクガバン・レポートよりも10年程前に近藤正二博士が、食の問題を学会や国に警告されていた様ですが、日本政府はマクガバン・レポートから更に約10年後となる昭和60年5月に『健康づくりのための食生活指針』（現在の健康日本21）と言う政策を打ち出したのが最初の行動です。欧米各国から比べると何とも遅い対応であり、近藤博士の警告からは20年以上が経ってからの動きです。

また、昭和56年（1981年）頃に大久保正一博士が発表した日本全国を対象にした日本国民の死亡年齢と原因の統計結果は、世界中で類を見ない結果がだったにも関わらず、抜本的な対策は取られませんでした。その統計結果は、当時の40代後半から50代始めの死亡率が年長者よりも高いと言う『世代間の逆転現象』が起き、死亡原因も老衰が減り脳卒中や心臓病などの血管病であると言うものでした。
この結果をマクガバン・レポートを基準に考えれば、日本だけが第二次世界大戦後の数十年間で急速に食事の欧米化が進んだ事が原因だと推測が可能であり、すぐに『食事の改善』の対策を取れば良かったのです。しかし、その後も日本政府は積極的な『食生活の改善策』を実施しなかった為、現在も日本人の誰もが、欧米化した食事を生まれた時から『当たり前』の食事として食べ続ける文化になってしまったのです。更にインスタント食品・加工食品やジャンク・フードの氾濫で食の環境は悪化を加速させ、がん等の生活習慣病の発病率の増加や死亡年齢の低年齢化が加速している事は誰もが既に感じていると思います。
私の記憶では、銀座の歩行者天国ではじめて歩きながら日本初登場のM社のハンバーガーを食べたり、日曜のお昼は家族揃ってインスタントラーメンを食べたり、海の家では手作りラーメンと並んでカップ麺が売られ始めたりしたのは、全て1970年代だったと思います。戦前の日本にはなかった食文化の例を挙げれば、枚挙にいとまがありません。
そして、日本国民は、保険会社のテレビCMで『国民の2人に1人がガンに罹る時代だ。』と言う事実を知ると言う不思議な状況だと思いますが、この状況をどう思われますか？
マクガバン･レポートでは、ガンの90%は食べものまたは体に入る化学物質が原因だと言われていますが、日本人の食生活はガンに罹ってもおかしくない生活を今日現在も送っているとは思いませんか？　私はこれらの事実を知り、ガンを患ったのは自分の食生活が原因であったと反省し、食生活の改善に取り組んでいます。

しかし、この様な現状を知ると、『なぜ日本では、マクガバン・レポートに基づいた研究や法の改正が諸外国のように積極的に行われていないのか？』と言う疑問が沸きます。厚生労働省のHPを確認すると、『健康日本21』の記載はありますが、国民へ周知徹底がされていないお役所仕事に終わっている様に思えます。素人の私が調べても、マクガバン・レポートに始まり、多くの海外の報告等が日本語に翻訳されて世の中に出回っているのですから、血税をもらって国民の健康を守る責任を負うお役人様が知らない事はないと思います。知っていても対応をしない場合は、何か理由があるに違いないのです。何があるのでしょう。。。

ちなみに、マクガバン・レポートの草案とから最終報告ではかなり内容が緩やかになっている事を証言している本もあります。また、アメリカでもマクガバン・レポートを『インチキ・レポート』と言っている医師や科学者もいるとの事です。
つまり、日本にはマクガバン・レポートが国を動かした事だけが伝わっていますが、実際はマクガバン・レポートが鳴らした警笛はもっと関連団体が隠蔽をしたい恐怖の内容であったはずが、レポート内容を疑問視する反対派により今伝わっている内容に変更されたのが事実のようです。以前にも書きましたが、一説ではマクロビオティックの食事療法が雛形だと言われていますので、比べて頂ければどの様に配慮がされたかわかると思います。

とは言え、アメリカでは無理やりでも食の改善を推進出来た事が、日本との大きな違いだと思います。最近では、デンマークの脂肪税、ハンガリーのポテチ税、フランスのソーダ税など業界団体の反対が必須な課税法が相次いで施行されています。そして、どこの国も法律の施行理由を『健康に悪い事』としています。アメリカでもオバマ大統領がソーダ税を真剣に検討をしているようですが、課税できたら凄い食の改革の大進歩だと思います。国民サイドからすると、施行理由を不況による税収入の悪化を補う為では？と疑っている様ですが、逆に財政不振を理由に業界団体を黙らせる手法とも取れるので興味深いニュースです。
施行理由はともあれ、税収はアップし、国民が健康になり、健康保険の負担も減るなら良い政策だと言えるかも知れません。損害を受けるのは該当企業ですが、タバコだって昔は同じ様な運命を辿ったと考えれば、最終的には丸く収まるかもしれません。
日本は、国民健康保険にかかる費用の増加で国家存亡の危機に近づいているのですから、これらの政策を早急に対応するべき必要があると思いますが、『出来ない何か』があるのでしょう。

この様に日本では国家として個人の健康を守る体制が弱いのが事実ですので、『自分の身は、自分で守るしかない。』と決心して実行するしかないと思います。決心はついたでしょうか？
病気になり、肉体的・精神的な痛みを味会わないと、『食の誘惑』は断ち切れないかも知れませんが、それでは遅いのです。経験者は語るです。

既にお解かりだと思いますが、『病気の都市伝説』は、読まれる人によっては『不愉快な』内容になっているかもしれません。今回の内容ですと、政治家、お役人、医療関係者や食品関連企業の方々が見ると『ムカッ』と来る内容になってしまっていると思っています。このブログを読まれている方は、『前提条件をご理解頂いた方』だと思いますので、諸事情をご理解頂き冷静なご対応をお願いします。このブログの目的は、あくまでも私が闘病生活中に知った情報を共有させて頂くことですので『信じる、信じないはあなた次第』です。

次回は、マクガバン・レポートが提示した、『欧米風の食事』の改善策についてお伝えしたいと思っています。

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